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12月23日号 THF Communication No.284
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■■ ＴＨＦ Communication !!
■ ＜No.284＞
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◆ What's New ◆
～最新のＴＨＦ関連トピックスを紹介します～
□田中喜代次（THF代表取締役、筑波大学名誉教授）コラム
～フレイル対策（frailty抑制策）の重要性～
（２）フレイルの学術的解釈
フレイルとは、健常状態と要介護状態の中間的段階または要支援・要介護状態の前段階と捉えられています。長寿医療研究センターによると、ヒトの誕生から死に至るまでの一生が生物学的寿命と定義され、それは健康寿命（健康＋フレイル）と身体機能障がい（要支援・要介護状態）の合計期間を指しています。フレイル期間は健康寿命の範疇に含まれるものの、要支援・要介護になる危険性が高い状態とも明記されています。フレイル期間を要介護の前段階といえば、特に後期高齢者にとっては加齢という半ば必然性との絡みで曖昧なカテゴリになります。一般的にみてフレイルという事象が意味するところは、主に健康のカテゴリの下縁部と要支援のカテゴリの境界域あたりとなるでしょう。前フレイル（pre-frail）という呼称も使用されることがありますが、これは健康かつ頑強な人（robust）に近い状態のカテゴリを指すといえ、アカデミアによる恣意的な言葉の乱用とも受け取られかねないです。いずれのカテゴリも厳密に区別されているものではなく、以上の見解は筆者の主観的なものであることを断っておきます。
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◆ Academic News ◆
【British Journal of Sports Medicine】
英国のコホート研究であるUK Biobankに参加した39～70歳の61,214人を12年間追跡し、持久性体力と認知機能との関連を検討した。持久性体力は自転車エルゴメータを用いて測定し、性・年齢に応じて低／中／高に分類した。解析の結果、持久性体力が良好な認知機能と関連していた。追跡期間中に発症した553件の認知症との関連については、持久性体力が低い群と比較して、高い群における認知症発症リスクは0.60（95%信頼区間0.48～0.76）で、認知症発症を1.48年（0.58～2.39）遅らせる関連性が認められた。
https://bjsm.bmj.com/content/early/2024/10/10/bjsports-2023-108048
【JAMA Network Open】
米国、英国、中国、台湾における4つの大きなコホート研究を合わせて、身体活動と死亡率の関連を検討した。研究参加者はあわせて2,011,186人（20～97歳、平均49.1歳、女性55.0%）で、中央値で11.5年間追跡し、177,436人の死亡が観察された。身体活動が多いほど死亡リスクは下がるが、この関連について、研究対象者を20歳台、30歳台、40歳台、50歳台、60歳台、70歳台、80歳以上に分けて検討した結果、いずれの年齢層においても一貫した関連性が認められた。
https://jamanetwork.com/journals/jamanetworkopen/fullarticle/2826554
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◆気になる健康関連ニュース◆
□ 厚労省 令和５年国民健康・栄養調査結果 公表
厚生労働省は11月25日、令和５年国民健康・栄養調査結果を公表した。本調査では、主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の頻度と野菜・果物・食塩の摂取量別に、食習慣改善の意思を把握している。主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を１日２回以上摂る日がほぼ毎日の者の割合を「50％」とすることを目標に設定しているが、実際は男性45.7％、女性47.1％だった。20歳台から70歳台まで年台が上がるにつれ割合が多い傾向だった。また、バランスの良い食事を摂っていないにもかかわらず、食習慣を改善する意思がない者の割合は、男性約８割、女性で６割超であった。食習慣のうち「野菜を十分に食べる」「果物を食べる」「食塩の摂取を控える」ことについては、男女とも「食習慣に問題はないため改善する必要はない」が最多だった。
食生活に問題があっても改善への関心がない、改善するつもりがない、必要性を感じない者が多いという結果を受け厚労省は、関心層だけでなく、無関心層や関心が薄い層にも届くようなアプローチを展開していきたいとの意向を示している。
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◆ お知らせ ◆
□次号の発刊は、令和7年1月27日（月）です。
□12/30（月）～1/3（金）は年末年始の休業です。
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今年最後の発行となりました。今年もありがとうございました。
皆さま良い年をお迎えください。
【発行】株式会社ＴＨＦ（ support@thfweb.jp ）
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□ 当社についてのお問合せ
→ Tel：029-861-7617／Fax：029-861-7618
□ ホームページ → http://thfweb.jp/
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（２）フレイルの学術的解釈
フレイルとは、健常状態と要介護状態の中間的段階または要支援・要介護状態の前段階と捉えられています。長寿医療研究センターによると、ヒトの誕生から死に至るまでの一生が生物学的寿命と定義され、それは健康寿命（健康＋フレイル）と身体機能障がい（要支援・要介護状態）の合計期間を指しています。フレイル期間は健康寿命の範疇に含まれるものの、要支援・要介護になる危険性が高い状態とも明記されています。フレイル期間を要介護の前段階といえば、特に後期高齢者にとっては加齢という半ば必然性との絡みで曖昧なカテゴリになります。一般的にみてフレイルという事象が意味するところは、主に健康のカテゴリの下縁部と要支援のカテゴリの境界域あたりとなるでしょう。前フレイル（pre-frail）という呼称も使用されることがありますが、これは健康かつ頑強な人（robust）に近い状態のカテゴリを指すといえ、アカデミアによる恣意的な言葉の乱用とも受け取られかねないです。いずれのカテゴリも厳密に区別されているものではなく、以上の見解は筆者の主観的なものであることを断っておきます。
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◆ Academic News ◆
【British Journal of Sports Medicine】
英国のコホート研究であるUK Biobankに参加した39～70歳の61,214人を12年間追跡し、持久性体力と認知機能との関連を検討した。持久性体力は自転車エルゴメータを用いて測定し、性・年齢に応じて低／中／高に分類した。解析の結果、持久性体力が良好な認知機能と関連していた。追跡期間中に発症した553件の認知症との関連については、持久性体力が低い群と比較して、高い群における認知症発症リスクは0.60（95%信頼区間0.48～0.76）で、認知症発症を1.48年（0.58～2.39）遅らせる関連性が認められた。
https://bjsm.bmj.com/content/early/2024/10/10/bjsports-2023-108048
【JAMA Network Open】
米国、英国、中国、台湾における4つの大きなコホート研究を合わせて、身体活動と死亡率の関連を検討した。研究参加者はあわせて2,011,186人（20～97歳、平均49.1歳、女性55.0%）で、中央値で11.5年間追跡し、177,436人の死亡が観察された。身体活動が多いほど死亡リスクは下がるが、この関連について、研究対象者を20歳台、30歳台、40歳台、50歳台、60歳台、70歳台、80歳以上に分けて検討した結果、いずれの年齢層においても一貫した関連性が認められた。
https://jamanetwork.com/journals/jamanetworkopen/fullarticle/2826554
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□ 厚労省 令和５年国民健康・栄養調査結果 公表
厚生労働省は11月25日、令和５年国民健康・栄養調査結果を公表した。本調査では、主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の頻度と野菜・果物・食塩の摂取量別に、食習慣改善の意思を把握している。主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を１日２回以上摂る日がほぼ毎日の者の割合を「50％」とすることを目標に設定しているが、実際は男性45.7％、女性47.1％だった。20歳台から70歳台まで年台が上がるにつれ割合が多い傾向だった。また、バランスの良い食事を摂っていないにもかかわらず、食習慣を改善する意思がない者の割合は、男性約８割、女性で６割超であった。食習慣のうち「野菜を十分に食べる」「果物を食べる」「食塩の摂取を控える」ことについては、男女とも「食習慣に問題はないため改善する必要はない」が最多だった。
食生活に問題があっても改善への関心がない、改善するつもりがない、必要性を感じない者が多いという結果を受け厚労省は、関心層だけでなく、無関心層や関心が薄い層にも届くようなアプローチを展開していきたいとの意向を示している。
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□次号の発刊は、令和7年1月27日（月）です。
□12/30（月）～1/3（金）は年末年始の休業です。
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今年最後の発行となりました。今年もありがとうございました。
皆さま良い年をお迎えください。
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