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9月30日号 THF Communication No.281

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■■■                        
■■        THF Communication !!      
■                         <No.281>
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◆ What's New ◆
~最新のTHF関連トピックスを紹介します~

□田中喜代次(THF代表取締役、筑波大学名誉教授)コラム

~サポートシェアリング(4)メタボ対策とフレイル対策の両立を~
中年期のメタボ対策に減量、そのためにエネルギー摂取制限、主食・主菜の
量的制限などが指示されますが、高齢期のフレイル対策では体重減少を
食い止めるよう注意が促されます。肉や魚の主菜をできるだけ多く摂取するよう、
主食のご飯やめん類も糖尿病でなければ多めに摂ることが勧められ、
これはダイエット(またはフード)リテラシーといえましょう。
中年者と後期高齢者で留意点が異なることの解説、高齢者では栄養吸収力が
減衰すること、具体的にはビタミンDやカルシウム、ω3脂肪酸などの
摂取に努めても効果が出にくいかもしれないことから、食事を楽しむ方向へ
ギア(シフト)チェンジするのも一策といった解説も重要でしょう。
また、高齢になると服薬する人が増えるため、副作用の有無、食べ物や
サプリメントとの相性、長距離運転時の留意事項等を懇切丁寧にアドバイス
することも重要です。これをドラッグリテラシー向上支援と呼びます。
運動教室の開催が週に1回であれば、年に50回ほどとなり、教室の最初と
最後に数分ずつであっても健康ミニ講話を説けば、年に100回もの
リテラシー向上の機会を提供できます。このように、体操教室や運動教室では、
ウォーキングのみ、筋トレのみ、シルバーリハビリ体操のみではなく、
各種リテラシーを高める寄り添い支援(サポートシェアリング)が望まれます。
運動についてはメタボ対策とフレイル対策は共通している点が多いと思います。
高齢者は転倒・骨折、関節痛などに細心の注意を払いながら、運動を末長く
実践していきましょう。

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◆ Academic News ◆
【British Journal of Sports Medicine】
仕事における身体活動と余暇における身体活動のいずれも死亡率と関連するか
どうかを検討した。11ヵ国でおこなわれた22の研究で得られた590,497人分の
個別データを分析した。平均追跡期間は23.1年間であった。分析の結果、
余暇身体活動で調整した場合、仕事の身体活動と死亡率の関連は男女ともに
認められなかった。一方で、余暇身体活動時間は男女ともに、死亡率と負の関連を
示した。例えば、女性においては、余暇身体活動が最も低い群と比較して、
低、中、高レベルの群の死亡のハザード比は、0.85(95%信頼区間0.81~0.89)、
0.78(0.74~0.81)、0.75(0.65~0.88)であった。このことから、
仕事における身体活動による健康利益は、余暇における身体活動とは同等ではない
ことが示唆された。
https://bjsm.bmj.com/content/early/2024/09/10/bjsports-2024-108117.long


【Journal of Occupational Health】
リモート労働者52名を対象としたランダム化比較試験。介入群には、8週間の
多要素身体活動促進プログラムとして、身体活動を促進するための個人戦略
(講義、印刷物、目標設定、フィードバック、ポスター)、社会文化的環境
戦略(チーム構築、雰囲気づくり)、組織的戦略(役員によるメッセージ)
を提供した。一方、対照群には最小限の介入としてポスターを提供した。
その結果、8週間を通して、介入群と対照群の身体活動量の変化に有意差は
認められなかったが、介入群では低強度身体活動が14分/日、勤務日の
中高強度身体活動時間が9.4分/日、歩数が984歩/日、それぞれ有意に増加した。
このことから、多要素身体活動促進プログラムのリモート労働者における
実行可能性が示唆された。
https://academic.oup.com/joh/advance-article/doi/10.1093/joccuh/uiae052/7749909

(筑波大学のプレスリリースも参考にしてください)
https://www.tsukuba.ac.jp/journal/medicine-health/20240917100000.html

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◆気になる健康関連ニュース◆

□ 後期高齢者の2割負担により医療サービスの利用日数減
現役世代の負担軽減を狙いとして、後期高齢者医療制度に加入する一定以上の
所得者を対象に、令和4年10月から窓口負担割合を1割から2割と引き上げている。
その影響に関する研究として、厚生労働省は、4年度と5年度の厚労科学研究費
補助金の研究結果を報告した。それによると、2割負担となった者は、1割負担の
ままの者に比べ、医療サービスの利用日数が2%程度減少していた。
給付率を制度的に変更することで、受診行動の変化に伴い受診頻度も変化することが
知られており、厚労省はこの効果の影響を2.6%減と見込んでいた。実際の結果を受け、
厚労省は、試算と大きくずれてはいないとの見解を示した。

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◆ お知らせ ◆
□次号の発刊は、令和6年10月28日(月)です。
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9月22日は秋分の日。昼と夜の長さがほぼ同じになると言われています。
昼の充実した時間と同じくらい、夜の自分時間も充実させたいと思います。

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