健康支援事業のコンサルティング会社

5月29日号 THF Communication Vol.193

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■■        THF Communication !!      
■                   <Vol.193>
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◆ What's New ◆
~最新のTHF関連トピックスを紹介します~

□平成29年度新しい総合事業担当者セミナーの開催について
     ~一般介護予防事業の充実に向けて~

住民一人ひとりの生活の質の向上や健康長寿の延伸に向けて、
一般介護予防事業における市町村の取り組みや課題を共有し、
事業の充実に向けた情報提供・意見交換を通じて、
地域のニーズに応じた解決策を考えていきます。参加費は無料です。

【日時】 平成29年7月23日(日)13:30~16:00
     (受付 13:15~)
【会場】 茨城県立健康プラザ(水戸市笠原町993-2)
【対象】 自治体、各種団体の新しい総合事業ご担当者さま等
【定員】 40名(先着順)
【内容】 ◇総合事業における住民主体の介護予防の展望
     ◇市町村自治体による介護予防事業事例発表
     ◇介護予防事業の充実に向けた意見交換・情報提供
【講師】 鈴木 隆雄
・桜美林大学 老年学総合研究所 所長
同大学大学院 教授 
・国立研究開発法人国立長寿医療研究センター
     理事長特任補佐
     田中 喜代次
・筑波大学体育系教授
・株式会社THF代表取締役社長
小澤 多賀子 / 大月 直美
     ・株式会社THF

【申込方法】  参加をご希望される方は、THFまでお電話
(029-861-7617)にてお申し込みください。
       ※お申し込みされた方へは別途詳細をお送りいたします。
     

□スマートダイエット指導者養成講習会のご案内
~減量支援に興味のある方におすすめです~

適正な体重の自己管理に有益な知識と技術を有した減量を
支援する指導者を養成するため、減量支援にご関心のある方を対象に、
スマートダイエット理論を身につけていただく講習会を開催しています。
第20回開催概要は以下の通りです。
減量支援に関心のある方は、予めお申し込みください。

【日時】 平成29年8月5日(土)10:00~17:30
(休憩1時間を含む)
【場所】 テクノジムジャパン株式会社 セミナー室
東京都品川区東品川2-3-12
シーフォートスクエアセンタービルディング18階
【料金】 税込30,000円(テキスト等の教材費を含む)
【定員】 20名(先着順)
【対象】 18歳以上

内容などの詳細、お申し込み方法については
弊社ホームページをご覧ください。
http://thfweb.jp/01overview/NEWS01.html

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◆ Academic News ◆
~最近の気になる研究や論文情報を紹介します~

【Lancet】
2011年、WHOは2025年までに25%非感染性疾患による死亡率を
低下させる計画「25×25イニシアティブ」に署名した。
本研究では、48のコホート研究に参加した1,751,479人(女性54%)を
対象に、社会経済因子(SES)が、死亡率と25×25危険因子
(高アルコール摂取、身体不活動、喫煙、高血圧、糖尿病、肥満)に
及ぼす影響を検討した。
平均13.3年間の追跡結果より、低SESは高SESと比較して、死亡率の
ハザード比が男性で1.42倍(95%CI:1.38-1.45)、女性で1.34倍
(1.28-1.39)であった。人口寄与危険割合は、喫煙、身体不活動、
SESの順に高かった。
http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0140673616323807

【Social Science & Medicine】
愛知県知多半島に住む高齢者8,904人を対象に、自宅のある
地域の坂道と糖尿病との関連を検討した横断研究。
その地域に10年以上住んでいる人を対象とし、運動習慣や
食習慣などの因子を調整して分析した。その結果、自宅のある
地域の坂道の平均傾斜が1.48度上がると、比較的症状が重い糖尿病
(HbA1cが7.5%以上、他の慢性疾患を有している場合は8.0%以上)に
なるリスクは18%低くなる、という関連性が認められた。
http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0277953617302319


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◆気になる健康関連ニュース◆

□要支援・要介護リスク評価尺度を開発
介護予防事業の評価に活用も

平成27年度に創設された新しい介護予防・日常生活支援総合事業では、
介護予防に向けて地域の課題の把握や実施した取組み内容を評価することが
求められている。
千葉大学予防医学センターの辻大士特任助教らのグループは、
基本チェックリストの10問の質問項目により、現在は要支援・
要介護認定を受けていない高齢者でも近い将来、要支援・
要介護状態となる可能性を評価する「要支援・要介護リスク評価尺度」を
開発し、5月15日発行の日本公衆衛生雑誌で発表した。
この尺度は、基本チェックリストと健診データの両方を含めて
作成した尺度と比較しても評価の正確性はほぼ変わらなかったため、
健診データを使わなくとも基本チェックリストの項目のみで評価できるとしている。
自治体が介護予防で地域の課題を把握して地域診断をおこない、
その結果をまちづくり施策に反映したり、介護予防の取り組みを
評価することに役立てることが期待される。

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◆ お知らせ ◆
□次号の発刊は、6月26日(月)です。
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沖縄は5月13日ごろ梅雨入りとなりました。
梅雨は、じめじめとして過ごしにくさを感じますが、
雨音にはリラックス効果があるようです。
この時期の楽しみを発見したいものです。

【発行】株式会社THF( support@thfweb.jp
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□ 筑波大学田中研究室
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