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■THF Communication!!vol.136

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■■ THF Communication !!

■                    < Vol.136 >

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What's New

〜最新のTHF関連トピックスを紹介します〜

 

□第4回スマートダイエット指導者養成講習会がおこなわれました

 

7月29日に第4回スマートダイエット指導者養成講習会が東京で開催されました。管理栄養士や健康運動指導士など18名が参加され、講義や実習を通し、スマートダイエットの知識と実践力を身につけていただくことができました。第5回スマートダイエット指導者養成講習会は11月23日(金)に開催予定ですので、興味のある方は弊社ホームページよりお申込み下さい。ご参加お待ちしております。

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◆ Academic News ◆

〜最近の気になる研究や論文情報を紹介します〜

 

【 Lancet 】


身体活動特集号が発刊された。


1. 身体不活動による主な非感染症の人口寄与危険割合を推定した。身体不活動は循環器疾患の 6% 、 2 型糖尿病の 7% 、乳がんの 10% 、大腸がんの 10% に寄与していた。また、身体不活動は早死の 9% に寄与していた。身体不活動を 10% から 25% 減らすことができれば、毎年の死亡を 533,000 人から 130 万人減らすことができる。

2. 世界の身体活動レベルを、成人( 15 歳以上)については 122 ヵ国、若年者( 13 〜 15 歳)については 105 ヵ国で分析した。身体不活動な成人は世界全体で 31.1% 、東南アジアで 17.0% 、米国や地中海東岸では 43% であった。

3. 身体活動と関連する因子として、年齢、性、健康状態、自己効力感、動機が個人の因子として挙げられる。さらに、都市計画や交通体系、公園や道路なども挙げられる。遺伝因子の影響も検討されている。

4. 身体活動を促進するための介入手段について。行政やメディア、学校や職場などと連携した取り組みが奏功する。行動科学的で社会的なアプローチが有効である。

5. 携帯電話などの情報通信技術によって、身体活動の促進を支援できる。移動手段などの環境整備を政策として実施することで、相乗効果が得られる。

6. 身体不活動は世界における死因の 4 番目である。身体活動の有用性は 1950 年代から示されているが、政策に反映されるような計画の実施は最近のことである。個人への働きかけだけでなく、集団を対象とした系統的なアプローチを世界的規模で進めていくべきである。

http://www.thelancet.com/journals/lancet/issue/current?tab=past

( Vol 380 No. 9838 )

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◆気になる健康関連ニュース◆

□9月は「健康増進普及月間」

 

厚生労働省は7月27日に、毎年9月に1ヵ月間おこなわれる「健康増進普及月間」の本年度実施要綱を各都道府県・政令市・特別区に通知した。本年度の統一標語は「1に運動  2に食事 しっかり禁煙 最後にクスリ〜健康寿命をのばそう」である。生活習慣病の特性や個人の生活習慣改善の重要性について国民一人ひとりの理解を深め、健康づくりの実践を促進させる。同月間は昭和52年度にスタートし、健康増進法第7条に基づく基本方針において毎年9月を健康増進普及月間と定め、健康づくりに向けた実践を普及する啓発を全国実施するとしている。趣旨に賛同する自治体は地域や職域の実情に即し、各種講演会やウォーキングイベント、住民主体のボランティアグループ等を通じた情報提供の促進、健康相談・栄養改善指導など創意工夫を凝らした効果的な普及啓発を図る。

 

 

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お知らせ ◆

□次号の発刊は、 9 月 24 日(月)です。

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毎年日焼けをしたくないと思っているのですが、いつの間にかこんがりと焼けてしまっています。来年こそは春から対策をしたいです。

 

【発行】株式会社THF( support@thfweb.jp

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筑波大学田中研究室

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