THFメールマガジン

■THF Communication!!vol.97

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■■ THF Communication !!

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  ◆ What's New ◆

〜最新のTHF関連トピックスを紹介します〜

□野田市健康フェア 2009 が開催されました

5 月 24 日(日)、野田市役所大会議室にて「野田市健康づくり体感フェア 2009 」が開催され、 110 人の市民のみなさんにご参加いただきました。

この健康づくり体感フェアは、野田市が平成 18 年度から取り組んでいる「野田市健康推進プロジェクト」の報告会を兼ねたイベントで、例年どおりの事業報告に加え、運動体験会を取り入れて盛大におこなわれました。

冒頭の市長挨拶に引き続き、弊社社長・田中喜代次による基調講演「生活習慣病予防による元気長寿の実現」をおこない、元気長寿のための心がけや運動・食事について市民へメッセージを送りました。

さらに健康運動イベントでは、野田市オリジナル介護予防体操「えだまめ体操」やチェアエクササイズ、スクエアステップエクササイズなどをにぎやかにおこないました。

最後には、筑波大学名誉教授の浅野勝己先生に本プロジェクトのご講評をいただき、健康づくり体感フェアは無事終了となりました。

今回のイベントも、各教室の卒業生が集う機会となり、運動体験会は大いに盛り上がりました。元気長寿実現に向けての意欲もさらに高まった様子で、「とても楽しかった」「自宅で続けたい」「またみんなに会いたい」といった感想が聞かれました。

 

◆ Academic News ◆ 

〜最近の気になる研究や論文情報を紹介します〜

□【 International Journal of Cancer 】

乳がんと診断された 1231 名の女性を 8.3 年間以上追跡した。併せて、生涯における身体活動量の総量を、種類(職業、家事、レクリエーション)と量(頻 度、強度、期間)から把握した。解析の結果、乳がんと診断される前のレクリエーション活動量、特に中強度の活動は、診断後の生存に対してメリットをもたらすことが分かった。

http://www3.interscience.wiley.com/journal/121519882/abstract

 

□【 JAMA 】

2331 名の慢性心疾患患者に対する運動トレーニングが健康状態に与える影響を検討したランダム化比較試験。アメリカ、カナダ、フランスでおこなわれた平均 30 ヶ月間の多施設共同研究。主要評価項目は死亡率と入院率。プロトコルに沿った主要解析では運動効果は認められなかった。計画段階で定めていた予測因子(酸素摂取量や 6 分間歩行の変化量など)による調整をおこなうと、運動トレーニングによる死亡率および入院率の低下が認められた。

http://jama.ama-assn.org/cgi/content/abstract/301/14/1439

 

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◆気になる健康関連ニュース◆   

〜最近の健康関連情報を紹介します〜

□『介護予防』、『特定高齢者』を知らない人が半数超え

厚労省研究班の調査によると、「介護予防事業」という言葉自体を知らない人が 58.3% で、内容も含めて知っている人は 22.3% にとどまった。また、介護予防事業に対して全体的に良い印象を持つ人が 73.4% 、効果がありそうとする人が 74.3% と、良い印象を持つ人が多かった一方、楽しくなさそうとする人が 55.9% にのぼった。

「特定高齢者」は言葉自体を聞いたことがない人が 70.2% と多く、内容も含めて知っている人は 15.8% にとどまった。さらに、この言葉に悪い印象を持っている人が 81.7% にのぼり、「内容が想像できない」「自分に関係なさそう」とする人が半数を超えた。

また、将来的に自分に介護が必要になると感じている人は 42.4% 、今はまだ分からない人は 46.1% であった。また介護が必要になることに不安を感じている人は 80.3% で、そのおもな理由(複数回答)は、「家族に迷惑がかかる( 83.6 %)」、「経済的な負担がかかる( 68.9% )」、「生活が楽しくなくなる( 50.9% )」であった。

調査は平成 20 年度厚労省老人保健健康増進等事業「介護予防事業の推進に向けた総合的な研究」の一環で、モニター会社登録者 40 〜 79 歳の 5000 人を対象としておこなわれた。

 

□高齢者の健康管理では『認知症施策』の要望高まる

内閣府から公表された「高齢者の健康に関する意識調査結果」によると、 65 歳以上の人が高齢者の健康管理で、国や地方自治体に力を入れてほしいことのうち、「認知症について( 31.7 %)」と「寝たきりの予防方法について( 29.4% )」で要望が高いことがわかった。また「健康増進のための運動方法( 13.4% )」を含め、いずれも前回(平成 14 年)の調査と比較して約 5.5 ポイントの増となっており、高齢者の健康管理に関する行政への要望が高まっていることがわかった。

調査は、平成 8 年、 14 年に続く 3 度目であり、全国の 55 歳以上の男女 5000 人を対象としておこなわれた。

 

□地域支援事業実施要綱改正を通知

厚労省は 4 月 28 日付で、地域支援事業実施要綱の一部を改正する通知を発出した。特定高齢者施策の参加者が、 19 年度で 0.4 %と目標の「おおむね 5 %程度」を大幅に下回っていたこと、要介護申請をおこなった人が非該当となった場合に介護サービスが提供されていないことなどを背景に、 21 年度からは要介護認定非該当者を特定高齢者候補者とみなすこととした。

また、年度内に 1 回以上は生活機能評価を実施することを定め、生活機能評価を実施しなかった特定高齢者は、実施しなかった年度から再度決定されるまでは特定高齢者として取り扱わないとした。

 

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◆ お知らせ ◆

次号の発刊は、 6 月 29 日(月)です。

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新型インフルエンザの感染がひろがりつつあります。食事、休養をしっかりとって、うがい手洗いを励行したいと思います。

【発行】株式会社THF( support@thfweb.jp

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□ 筑波大学田中研究室

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